社内監視システム

中小企業で必要な社内監視体制

監視対象

  • ・重要ファイルへの不正アクセス
  • ・社内情報持ち出し
  • ・社内機密情報の印刷出力
  • ・社外からのデータ持ち込み
  • ・業務外での印刷出力
  • ・業務外でのメール使用
  • ・業務外でのインターネット使用
  • ・オークションサイト、ネットショッピング、出会い系サイト等々の利用登録
  • ・SNS（フェイスブック、LINE、ツイッター等）の利用
  • ・アダルトサイトの閲覧やアダルト画像やアダルト動画のダウンロード
  • ・業務不必要アプリ インストール（ゲーム、動画再生等）

強力な監視体制

◆パソコンの動作履歴を記録

  • ・Windowsの起動した時間～終了時間
  • ・各種の操作 (ソフトのインストール～アンインストール、設定変更）
  • ・ファイル操作 (作成・移動・コピー・削除・印刷・USBメモリ等へのコピー)
  • ・インターネットの使用履歴
  • ・メールの使用履歴

◆パソコンの利用者が監視ソフトの存在が全く見えない

隠し監視モードで秘匿されます。
監視ソフトを勝手に削除することはできませんので監視体制から逃れません

期待される抑止力効果

監視ソフトの導入を従業員に告知することにより不正使用、業務外使用、私用利用等々の行為を抑止する効果が期待できます

社員の業績評価の参考資料として

各ソフトウェア稼動時間、利用状況等、具体的に何をしているか、どの仕事に どれぐらいの工数や時間がかかったかを把握できます